長野県在住の方
長野県(県庁所在地:長野市)における平均的な市民のライフスタイル(住居・移動・食・消費財・レジャー・サービスの利用)に伴い排出される直接的・間接的な温室効果ガス(家計消費カーボンフットプリント)は以下のとおりです。
グラフの見方
①円グラフでは、住居、移動、食、消費財、レジャー、サービスの分野ごとのカーボンフットプリント(kgCO2e/人/年)とその割合(%)が示されています。
②横棒グラフでは、さらに細かい要素(エネルギー種別、移動手段、食材、製品・サービスの種類)ごとにカーボンフットプリント(kgCO2e/人/年)が示されています。
2030年目標とは?
地球の平均気温上昇を1.5℃未満に抑えるためには、世界全体で2030年には1人1年あたりのカーボンフットプリントを2,500~3,200kgCO2eに抑えることが必要です注2。
本コンテンツでは3,000kgCO2eを目標としています。
家計消費カーボンフットプリントとは?
ライフスタイルに関連する温室効果ガス排出量。市民の生活を支える様々な製品やサービスの利用を通して排出される二酸化炭素などの温室効果ガスを指します注3。この考え方では、直接的に家庭で利用する都市ガスやガソリンの燃焼だけでなく、家計が消費するあらゆる製品やサービスの資源採掘、素材生産、製品組立、輸送、使用、廃棄までのライフサイクルにおいて排出される温室効果ガスを把握することができます。
CO2eとは?
CO2 equivalent(イクイバレント)のことで、二酸化炭素換算の数値。いろいろな種類の温室効果ガスについて、温暖化への影響の大きさを統一的に表す尺度。
参照)JCCCA全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト
注2 ライフスタイルに関連するカーボンフットプリントと目標値の解説は小出瑠・小嶋公史・渡部厚志(2020)「1.5℃ライフスタイル ― 脱炭素型の暮らしを 実現する選択肢 ― 日本語要約版」(地球環境戦略研究機関)をご参照ください。https://www.iges.or.jp/en/pub/15-lifestyles/ja
注3 南斉規介(2019)産業連関表による環境負荷原単位データブック(3EID)(国立環境研究所)、Nansai et al. (2020)Resources, Conservation & Recycling 152 104525、総務省(2015)平成27年産業連関表に基づく推計
県外在住の方
全国における平均的な市民のライフスタイル(住居・移動・食・消費財・レジャー・サービスの利用)に伴い排出される直接的・間接的な温室効果ガス(家計消費カーボンフットプリント)は以下のとおりです。
グラフの見方
①円グラフでは、住居、移動、食、消費財、レジャー、サービスの分野ごとのカーボンフットプリント(kgCO2e/人/年)とその割合(%)が示されています。
②横棒グラフでは、さらに細かい要素(エネルギー種別、移動手段、食材、製品・サービスの種類)ごとにカーボンフットプリント(kgCO2e/人/年)が示されています。
2030年目標とは?
地球の平均気温上昇を1.5℃未満に抑えるためには、世界全体で2030年には1人1年あたりのカーボンフットプリントを2,500~3,200kgCO2eに抑えることが必要です注2。
本コンテンツでは3,000kgCO2eを目標としています。
家計消費カーボンフットプリントとは?
ライフスタイルに関連する温室効果ガス排出量。市民の生活を支える様々な製品やサービスの利用を通して排出される二酸化炭素などの温室効果ガスを指します注3。この考え方では、直接的に家庭で利用する都市ガスやガソリンの燃焼だけでなく、家計が消費するあらゆる製品やサービスの資源採掘、素材生産、製品組立、輸送、使用、廃棄までのライフサイクルにおいて排出される温室効果ガスを把握することができます。
CO2eとは?
CO2 equivalent(イクイバレント)のことで、二酸化炭素換算の数値。いろいろな種類の温室効果ガスについて、温暖化への影響の大きさを統一的に表す尺度。
参照)JCCCA全国地球温暖化防止活動推進センターウェブサイト
注2 ライフスタイルに関連するカーボンフットプリントと目標値の解説は小出瑠・小嶋公史・渡部厚志(2020)「1.5℃ライフスタイル ― 脱炭素型の暮らしを 実現する選択肢 ― 日本語要約版」(地球環境戦略研究機関)をご参照ください。https://www.iges.or.jp/en/pub/15-lifestyles/ja
注3 南斉規介(2019)産業連関表による環境負荷原単位データブック(3EID)(国立環境研究所)、Nansai et al. (2020)Resources, Conservation & Recycling 152 104525、総務省(2015)平成27年産業連関表に基づく推計